【働き方改革】医師バイトはどう変わる？3人に1人以上が実施する「バイト縮小」「年収減」への対策とは

「Dr.アルなび」では2024年1月下旬に医師へのアンケートを実施し、468名から回答を得ました。

本記事では上記の調査結果から、「医師の働き方改革」の適用が約3か月後に迫るタイミングで、医師は今後のアルバイトや年収の見通しについてどのような考えを持っているのかをご紹介します。

そして、医師が2024年4月以降も希望の年収を確保するために、検討または既に実施している対策についてもお伝えします。

「医師の働き方改革」で、医師のアルバイトや年収はどう変わる？

制度対象医師の28.6％が「アルバイトの勤務回数・時間が減少する」

アルバイトの勤務回数や時間の変化について尋ねた質問では、すべての分類において「あまり変わらない」が最多となり、次いで「減少する」「増加する」の順に多くなりました。

Q： 2024年4月以降、ご自身のアルバイト回数・時間はどのように変化すると思いますか？

「減少する」と回答した医師の割合に注目してみると、医師の働き方改革制度の対象とならない医師（常勤先あり（医師の働き方改革制度の対象外）・フリーランス）の場合は全体の1割程度にとどまりました。

その一方、常勤先あり（医師の働き方改革制度の対象）の医師については、アルバイト回数や時間の減少を危惧している方が約3割にのぼっています。

この結果から、2024年4月以降の医師アルバイトについて「医師の働き方改革」の影響を最も感じているのは制度の対象となる医師であることが分かります。

制度対象医師の34.6％が、医師の働き方改革で「年収が減る」

続いて、年収の変化について尋ねた結果は以下の通りです。

Q：2024年4月以降、年収（常勤・非常勤先からの収入合計）はどのように変化すると思いますか？

年収についても「減少する」が占める割合が高いのは医師の働き方改革制度対象となる医師であり、3人に1人以上は年収が減ってしまうことを覚悟しているといった状況がうかがえます。

「医師の働き方改革」以降、年収減少が懸念される要因は？

次に、常勤先を持ち医師の働き方改革制度の対象となる医師のうち約3割が懸念する年収減少の要因と、近い将来推測される年収変化に備えるために医師が実施している対策について聞きました。

年収減少を懸念する要因の約8割は「アルバイト先からの収入減」

2024年4月以降の年収が減ると考えられる要因として、最も多くの医師が挙げたのは「非常勤先からの収入が減る」（53.3％）ことです。

「常勤先・非常勤先 両方からの収入が減る」（25.3％）を含むと、約8割の医師がアルバイト先からの収入減によって、年収全体が減ってしまうと危惧していることになります。

（医師の働き方改革制度の対象となる医師 かつ2024年4月以降の年収が減ってしまうと回答した医師へ）
Q：年収が減ってしまう要因として、当てはまるものをすべて教えてください。

医師の時間外労働の上限規制で、アルバイト時間も制限を受ける

「医師の働き方改革」では、医師の時間外労働の上限規制の適用が始まることが大きなポイントとなっています。

例：診療に従事するすべての勤務医に原則適用される「A水準」…時間外労働の上限は「月100時間未満／年960時間以下」等

そのため、今までのように上限なしでアルバイトができた状況と比べて、2024年4月以降は非常勤先からの収入が減ってしまう、ひいては年収も減ってしまうと懸念している医師が多いと推測されます。

すぐ始められる！「医師の働き方改革」による年収減への対策とは？

最後に、医師の働き方改革制度による年収減の影響を最小にとどめ、2024年4月以降も希望の年収を確保するために実施している（もしくは実施を検討している）ことを尋ねました。

約6割の医師が、2024年4月以降の年収確保に向けた対策を検討・実施

2024年4月以降の年収確保に向けた対策を尋ねた質問で最も多かったのは、「特にない」（回答数：91）で、回答全体の約42％を占めています。

一方で残り約6割にのぼる医師は、年収確保のために何らかの対策を既に実施している、または今後実施を検討しているようです。

（医師の働き方改革制度の対象となる医師へ）
Q：2024年4月以降の年収確保に向けて、検討していることや既に実施していることはありますか？（複数選択可）

年収確保の対策では「宿日直許可のあるアルバイトを探す」が最多

具体的な内容を見てみると、「宿日直許可のあるアルバイトを探す」（回答数：74）と回答した医師が突出して多くなっています。

宿日直許可のあるアルバイトとは、いわゆる「寝当直」に該当するような、常態としてほとんど労働する必要のないアルバイトのことを指します。

労働基準監督署から「宿日直許可」を受けている医療機関において、許可の範囲内となる以下要件を満たす場合には、労働時間としてみなされないというルールがあります。

参照：厚生労働省「断続的な宿日直の許可基準について」

つまり、宿日直許可のあるアルバイトの勤務時間は「労働時間」としてカウントされないため、前述の医師の時間外労働の上限規制による制限を受けず、アルバイトが可能になります。

効率的に「宿日直許可のあるバイト」を探すなら、Dr.アルなびで

このような特性から、宿日直許可のあるアルバイトを希望する医師は急増しています。

しかし各医療機関における宿日直許可の取得状況は、公開されていないケースが大半です。

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