新たな診療の形として注目されるオンライン診療は、医師のアルバイト市場でも非常に人気の案件です。

Q1：遠隔診療とオンライン診療って、どう違うの？

A1：遠隔診療は、情報通信機器を活用して行う健康増進や医療に関する行為のこと。
遠隔診療のうち、診療行為をリアルタイムに行うものをオンライン診療といいます。

厚生労働省から2018年に発出された「オンライン診療の適切な実施に関する指針」（以下、ガイドライン）では、「遠隔診療」や「オンライン診療」、「オンライン受診勧奨」、「遠隔健康相談」の考え方と具体例が記されています。

オンライン診療を定義するための用語①遠隔診療

遠隔診療とは、ビデオ通話など情報通信機器を活用して行う健康増進や医療に関する行為全体を指す言葉です。

この遠隔診療のうち、医学的な判断を含む行為としてオンライン診療やオンライン受診勧奨、一般的な情報提供の行為として遠隔健康相談があります。

オンライン診療を定義するための用語②オンライン診療

遠隔医療のうち、医師と患者間で情報通信機器を介して患者の診察や診断をリアルタイムに行うことをオンライン診療といいます。
なお、診断結果を伝える・処方を行うといった診療行為もオンライン診療に含まれます。

例）
・高血圧患者の血圧コントロールの確認を行う。
・離島の患者を骨折疑いと診断し、ギプス固定などの処置の説明等を実施する。

オンライン診療を定義するための用語③オンライン受診勧奨

医師と患者間において、情報通信機器を通してリアルタイムで患者の診察を行い、医療機関への受診勧奨を行う行為を、オンライン受診勧奨といいます。

ただし、具体的な疾患名を挙げて、これにり患している旨や医学的判断に基づく疾患の治療方針を伝達したり、一般用医薬品の具体的な使用を指示したりすることは、オンライン受診勧奨の範囲内で行うことはできません。

例）
発疹に対して問診を行い、「この発疹の形状や色の場合、蕁麻疹であることが疑われるので、皮膚科を受診してください」と勧奨する。

オンライン診療を定義するための用語④遠隔健康医療相談

遠隔健康医療相談は、医師が行うものと医師以外が行うものに分類されます。

医師が行う場合は、情報通信機器を活用して得られた情報から、必要な医学的助言を行うことをいいます。
なお、患者の個別的な状態を踏まえた診断など具体的判断は伴わないものとします。

医師以外が行う場合は一般的な医学情報の提供や受診勧奨に限定され、患者の状態を踏まえた疾患の可能性の提示・診断など、医学的判断を伴わないものとします。

例）
子ども医療電話相談事業（#8000 事業）など、応答マニュアルに沿って小児科医師や看護師が電話により相談に対応する。

Q2：現在、「初診からのオンライン診療」はできる？

Ａ2：可能です。

「初診からのオンライン診療」が正式解禁されるまでの流れ

2018年：「オンライン診療の適切な実施に関する指針」が策定される

オンライン診療は「遠隔診療」として1997年からすでに始まっており、当時は離島やへき地などの患者の利便性向上を重視するものでした。

遠隔診療は電話再診の枠組みで算定されていましたが、2018年度改定で新たな評価が設けられ、呼称も「オンライン診療」へ変更されました。

また同年3月、厚生労働省はオンライン診療に携わる医師や医療機関が確認すべき定義やルールを示した「オンライン診療の適切な実施に関する指針」を発出しました。

◇厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」

2020年：コロナ禍の「特例対応」としてオンライン診療での初診が可能に

日本でも新型コロナウイルス感染症の感染拡大が始まった2020年は、オンライン診療にとっても大きな転機となりました。

厚生労働省は同年4月、多くの患者が医療機関への受診が困難になりつつあることに鑑みた「時限的・特例的な対応」として、初診からのオンライン診療を解禁しました。

参照：厚生労働省「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて」（令和2年4月10日）

感染リスクの観点から医療機関での受診を控えたい患者の診察や新型コロナウイルス感染患者の診察などが実施され、オンライン診療の活用が一定数拡大しました。

2022年1月：「初診からのオンライン診療」が正式に解禁

この流れを受けて2022年1月にはガイドラインが一部改正され、初診からのオンライン診療は「恒久的な制度」として認められました。

さらに2022年度の診療報酬改定では、上記のガイドライン改正に合わせてオンライン診療に関する評価の見直しや新設が行われ、以前よりも柔軟な算定が可能となっています。

参照：厚生労働省「個別改定項目について」Ⅲ－２ 医療における ICT の利活用・デジタル化への対応

Ｑ3：オンライン診療を行う医師が守るべきルールは？

A3：ガイドラインで、「最低限遵守する事項」が示されています。

本記事では、この「最低限遵守する事項」に関する主なポイントを4つご紹介します。

ポイント①初診は、原則「かかりつけ医」が行う

ガイドラインでは、医師と患者の間で日頃からの信頼関係を築いておく必要があることから、初診は原則として「かかりつけの医師」が行うこととされています。

かかりつけ医以外の場合は、
・医学的情報が十分に把握でき、患者の症状と合わせて医師が可能と判断した場合
・初診の前に医師が診療前相談を行い、医師が可能と判断し、医師と患者が合意した場合
も、初診からオンライン診療を行うことが可能としています。

ポイント②基本的に、ビデオ通話で実施する

オンライン上で行う診療の場合、得られる情報には限りがあります。

ガイドラインでは、「医師は、直接の対面診療に代替し得る程度の患者の心身の状態に関する有用な情報を得られるよう努めなければならない。」という考えのもと、リアルタイムの視覚・聴覚の情報を収集できる情報通信手段（つまり、ビデオ通話）を用いることと明記されています。

なお画像や文字等による情報のやりとりを「補助的な手段」として活用することは可能ですが、それらのやりとりのみで診療を完結することは不可としています。

ポイント③患者との合意をした上で実施する

ガイドラインでは、医師都合による一方的な実施を防ぐという観点から、患者からの希望がない限りオンライン診療は実施できないとしています。

そのため、医師は患者がオンライン診療を希望する旨を明示的に確認する必要があります。

またオンライン診療を実施する都度、医学的な観点からオンライン実施の可否を判断することや、患者との合意を確認するために「診療計画書」を作成することも定められています。

オンライン診療の「治療計画書」に記載すべき事項

治療計画書には以下の事項を記載し、2年間は保存することとされています。

医師が「オンライン診療に適さない」と判断する場合は、適切な対面受診に繋げる

また、緊急性のある症状やオンラインでは十分な情報が得られないなど「オンライン診療を行うことが適切でない」と医師が判断した場合にはオンライン診療を中止し、速やかに適切な対面診療につなげることが求められます。

具体的な判断基準については、厚生労働省の依頼により一般社団法人日本医学会連合が作成した「オンライン診療の初診に関する提⾔」をご確認ください。

ポイント④診察を行う医師の所在は、医療機関に限定されない

ガイドラインでは「医師は、必ずしも医療機関においてオンライン診療を行う必要はない」と記載されています。

騒音のある環境や公共の場などは避けるといった配慮は必要ですが、患者の心身状態に関する情報を得るために適切な環境を確保できれば、医師の自宅など医療機関以外でも診療を行うことが可能です。

医療機関に移動する時間や負担を大きく軽減できるというメリットから、オンライン診療のアルバイトを希望する医師は非常に多くなっています。

その他のポイントも、ガイドラインで確認しておこう

オンライン診療の提供に関する、最低限遵守すべき事項

オンライン診療の提供体制に関する、最低限遵守すべき事項

Q4：オンライン診療をする医師は、資格が必要？

A4 ：厚生労働省が定めるオンライン研修を受講する必要があります。

ガイドラインにおいて、オンライン診療を行う医師は 厚生労働省が定める「オンライン診療研修」を受講することが義務づけられています。

研修では5本の動画を視聴し、各10問の演習問題を解く

研修は以下の5科目からなる講義動画（各15～40分程度）を視聴する、e-learning形式です。

オンライン診療のアルバイト時にも、オンライン診療研修の受講が必要

なおアルバイトで働く場合にも、オンライン診療を行う医師は上記の研修を受講する必要があります。

案件に応募した際、募集元の医療機関から「オンライン診療研修を受講したかどうか」の問い合わせを受けるケースもありますので、早めに受講しておくと良いでしょう。

以上、厚生労働省が定めているルールや、オンライン診療のガイドライン「オンライン診療の適切な実施に関する指針」のポイントについて解説しました。

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